小学校のプログラミング教育は、「エンジニア養成教育」ではない

2020年度から新学習指導要領の完全実施により、小学校でプログラミング教育が必修となる。中学校では2010年度からすでに必修となっており、高等学校では2022年度から教科「情報」でプログラミングの内容が含まれる「情報I」が必修になることで、小学校から高等学校まで12年間を通して、プログラミング教育を系統的に進めようという文部科学省の取組である。

この背景には、前回のコラムでも取り上げた「Society5.0」の社会を生きていくのに必要な力を子供たちにつけさせていくことが一番大きな理由としてあげられる。

プログラミング教育のスタートとなる小学校段階は、大きく分けて2つの学習課程がある。

・コンピュータを使って行うプログラミング学習
・コンピュータを使わずアンプラグドで行うプログラミング学習

最近、後者の「アンプラグドプログラミング学習」の実践例に対して「コンピュータを使わないからだめ」というような、否定的な書き込みやコメントを見ることが多くなってきた。

確かに、文部科学省が先生方に示している「小学校プログラミング教育の手引き」にも、アンプラグドプログラミング学習だけでなく、ねらいに基づいてコンピュータを使うプログラミング学習を進めることが書かれている。しかし、それは6年間を見通してのことであって、個別の実践を否定するものではない。

「コンピュータを使わないからだめ」を言いかえると、「コンピュータを使うからよい」のか?

二極論的に話をしてしまうとそうなるが、使うから、使わないからということがポイントではないのだ。ただ、アンプラグドだけすればいいんだ、という極論であればもちろん私も否定する。

最近公開された、北海道石狩市の「プログラミング教育指導事例集2018」では、実践例28例中20例がアンプラグドである。また、岡山県総合教育センターの「岡山県小学校プログラミング教育実践事例集2019」でも、実践例13例中1例がアンプラグドとなっている。このように先進的に取り組んでいるところでも、アンプラグド学習とコンピュータを使った学習を組み合わせている。否定ではなく、バランスをとっているのだ。

小学校プログラミング教育のねらいの1つとして、プログラミング的思考の育成があげられる。プログラミング的思考とは「自分が意図する一連の活動を実現するために、どのような動きの組合せかが必要であり、一つ一つの動きに対応した記号を、どのように組み合わせたらいいのか、記号の組合せをどのように改善していけば、より意図した活動に近づくのか、といったことを論理的に考えていく力」と定義されているが、これは大きな意味で論理的思考に含まれると私は位置づけている。

問題解決の手順を細かく分け、そこで試行し修正して解決に向かう。日常の生活の中でもこうした考え方をする場面は多いのではないだろうか?そういう場面は、コンピュータを使わないケースが多いであろう。

なぜ、小学校プログラミング教育に関していろいろな意見が出てきやすくなっているのか。それは、世界各国で見られる「コンピュータサイエンス」とは異なるものだからだろう。

「コンピュータサイエンス」として、コンピュータ体験→プログラミングという学習の流れならどんなにスッキリするだろうとは思う。「コンピュータサイエンス」という教科を準備できず(これは「学習指導要領」が10年という長いスパンでつくられるため、新しい教科をつくるのに時間がかかるからだろうが)、既存の教科内容に「組み込む」という形にせざるをえなかった日本独自の問題である。

先にあげたような研究・実践集を実際に授業し、報告書としてまとめているのは、多忙を極めていると言われる、学校現場にいる先生方である。時間があるから研究しているわけではない。日常業務にプラスしてやっている。それだけでも先生たちにとっては負担・過重労働だろう。

そんな先生方の取組を否定するのはもちろん問題外(そういった方々とは、学校におけるプログラミング教育に対する考え方に「ずれ」がある)である。本来、学校の先生方の役に立てようと頑張っている人たちを後押しし協力してアドバイスしていくのが、「学校におけるプログラミング教育を支援していく人」の役割であろう。

少なくとも、小学校段階では、コンピュータエンジニアを育成する「エンジニア養成教育」ではない。将来に役立つ力を「学校活動全体を通して」つけさせていくうちの一部であり、「さまざまな可能性を子供たちに見せ気づかせていく」ことが、小学校でのプログラミング教育のあるべき姿なのだから。

文=望月陽一郎  引用:forbesjapan

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